【2025年版】産前産後にもらえるお金まとめ｜申請すれば受け取れる給付金・手当・支援金を徹底解説

出産となると、準備するものやかかる費用が多くて不安になりますよね。でもその一方で、申請すれば受け取れるお金も実はたくさんある んです。

私自身も、出産前から「申請漏れがないようにしなきゃ…！」と調べながら、もらえるお金をしっかり受け取ってきました。

そこで今回は、私の経験をもとに 産前産後に“申請すればもらえるお金”と、実際に受け取った金額 についてまとめてご紹介します。

これから出産を迎える方が、「知らなかった…！」と損をしないように、少しでも参考になれば嬉しいです☆

貰えるお金
✨ 実際にもらった合計金額
最後に

貰えるお金

子育て応援給付金

各市町村が独自に実施している 子育て応援給付金。自治体によって金額や支給タイミングは異なりますが、最近では多くの市町村で実施されている制度です。

私が住んでいる市では、

妊娠時
出産後

の2回に分けて振り込まれ、 合計10万円 を受け取ることができました。

自治体によっては金額が違ったり、申請が必要な場合・自動で振り込まれる場合などさまざまなので、ぜひ一度、お住まいの市町村のホームページをチェックしてみてください☆

出産育児一時金

健康保険に加入している方（被保険者・被扶養者どちらでもOK）が受け取れるお金で、 一律50万円 が支給されます。

さらに、加入している健康保険組合によっては 「付加給付」 として数万円が追加で支給される場合もあります。

私の場合も、基本の50万円に加えて9万円の付加給付があり、自己負担額がかなり軽減されました。

産休・育休手当

産休・育休中に受け取れるお金には、主に次の2つがあります。

産休手当（＝出産手当金） → 健康保険に加入している人が対象
育休手当（＝育児休業給付金） → 雇用保険に加入していて、一定の条件を満たす人が対象

どちらも働くママにとってとても大切な制度で、産休・育休中の収入をサポートしてくれるものです。

【産休育休手当】実際いくらもらえる？30歳OLの第一子・産休手当の受給額を公開！

申請は会社を通して行うのが一般的

産休手当も育休手当も、基本的には 会社を通して申請 します。

そのため、

いつ申請するのか
どんな書類が必要なのか
会社側の手続きスケジュール

などを 事前に確認しておくことがとても大切 です。

特に育休手当は、申請が遅れると支給が後ろ倒しになることもあるため、早めに会社の担当者へ相談しておくと安心です。

勤務先（会社）からのお祝い金

実は、勤務先から 出産祝い金 が支給されるケースも多いです。

私の場合は、

夫の会社から 1万円
私の会社から 1万円

と、それぞれからお祝い金をいただきました。

ただし、どちらの会社も “申請しないともらえない” 仕組みだったため、自分で気づいて手続きをしないと受け取れないところがポイントです。

必ず就業規則をチェック！

会社によっては、

出産祝い金
家族手当の増額
福利厚生サービスの特典
ベネフィット系のギフト券

など、さまざまな制度が用意されていることがあります。

ですが、これらは 自動で支給されないことが多い ため、必ず 就業規則 や 人事・労務担当者 に確認しておくのがおすすめです。

勤務先（労働組合）からのお祝い金

夫の会社には労働組合があり、会社からの出産祝い金とは別に 1万円 のお祝い金が支給されました。

私たちは最初、「会社からもらえる分だけだよね？」と思い込んでいて、しばらくの間 組合への申請を忘れていた んです…。

労働組合がある企業の場合、会社とは別に独自の給付制度を設けていることが多く、

出産祝い金
入学祝い
慶弔金
福利厚生サービスの割引

など、意外と手厚いサポートが用意されていることがあります。

組合がある会社にお勤めの方は必ずチェック！

労働組合の給付金は、 申請しないと受け取れないケースがほとんど です。

そのため、

組合のホームページ
組合の冊子・ガイドブック
組合担当者への問い合わせ

などで、必ず確認しておくことをおすすめします。

赤ちゃん応援金

児童手当の申請をした際に案内されたのですが、私の住んでいる市では 赤ちゃん応援金として出生後すぐに1万円 が支給されました。（※先ほど紹介した「子育て応援給付金」とは別の制度です）

正直、私自身この制度の存在を知らず、「こんな給付金もあるんだ…！」と驚いたほどです。

最近では、同じように 赤ちゃん応援金を支給している市町村が増えてきている ようなので、お住まいの自治体のホームページを一度チェックしてみるのがおすすめです。

保険会社からの給付金

以下の記事でも書いていますが、私は妊娠後期に 妊娠高血圧症候群 と診断され、病名がついたことで加入している医療保険から 入院給付金 を請求することができました。

【体験談】妊娠38週で突然の高血圧…妊娠高血圧症候群で緊急搬送された話

出産は基本的に「病気ではない」とされるため、 自然分娩だけでは保険の対象にならない ことが多いのですが、

帝王切開
吸引分娩
緊急処置
妊娠高血圧症候群
切迫早産
早産

など、医師から病名がつくケースでは 保険適用されることが非常に多い です。

高額療養費制度

（私の場合は 申請なしで会社を通して自動的に振り込まれました）

先ほどもお話しした通り、私は妊娠高血圧症候群で入院・管理が必要になったため、出産に関わる費用の一部が 保険適用 となりました。

その結果、 高額療養費制度が適用され、自己負担の上限額は約8万円 に。

※食事代や分娩費などの自費部分は対象外です。

出産月の医療費がまとめて対象に

高額療養費制度は、 同じ月内の保険適用分の医療費を合算して上限を超えた分が返金される 仕組みです。

そのため、私の場合は

妊婦健診（保険適用分）
妊娠高血圧症候群での入院費
その他の通院費

これらがすべて合算され、 約30万円が返金 されました。

出産はどうしても費用がかかりますが、高額療養費制度のおかげで負担が大きく軽減されました。

ポイント

保険適用の医療費が対象
同じ月の医療費は合算される
会社の健康保険組合の場合、申請不要で自動処理されることもある
国保の場合は申請が必要なケースが多い

加入している保険によって手続きが異なるため、一度ご自身の保険証の発行元を確認しておくと安心です。

✨ 実際にもらった合計金額

受け取った（受け取る予定の）金額一覧

ここまで紹介してきた給付金や支援金を、項目ごとにまとめました。
※育休手当は現在進行中のため、見込み額で記載しています。

内容	金額
子育て応援給付金	100,000円
出産手当一時金	590,000円
産休手当	889,980円
育休手当	2,579,000円（概算）
勤務先	30,000円
赤ちゃん応援金	10,000円
保険会社	74,000円
高額療養費制度	300,005円
合計	4,572,985円